業務内容(サービス)
環境統合技術コンサルティング
環境統合技術 環境統合技術室 取り組み事例
環境問題に対する建築設計の責任は重大です。
21世紀、環境問題は世界の最重要課題の一つです。
二酸化炭素の排出を主な要因とする温室効果により、今世紀末には気温が4〜5℃上昇すると予測されています。世界各地の異常気象や、都心部におけるヒートアイランド現象もこの温室効果と無縁ではありません。一方、二酸化炭素の大きな吸収源である熱帯雨林は、日本の国土面積の約1/4に相当する面積が毎年失われ続け、これに伴う貴重な生物種の絶滅にも歯止めがかかりません。
この二酸化炭素の総排出量の約1/3は建築分野によるものです。環境問題に対する建築設計の責任は重大です。
ISHIMOTOのアプローチ 「環境統合技術」
環境問題は、省エネルギーへの取り組みだけでは解決されません。
地球温暖化やオゾン層の破壊に対しては、消費するエネルギーの種類や利用方法が問われ、また政治・経済のシステム、さらには文化・ライフスタイルも深く関わります。
このように環境問題はあらゆる分野に及び、しかも相互関連的であるため、個々の課題に対する解決を基本としながらも、それ以上にダイナミックな全体的視点で対処することが不可欠です。
以上の見地から、ISHIMOTOは「環境統合技術」という独自の設計手法を導入し、実践しています。
それは建築を物理的、個別的な対象として捉えるのではなく、常に環境全体を含めた全体像として認識し、最適な解答を建築に具現化するための手法です。したがって、この「環境統合技術」は、従来の建築設計の枠組みを超え、多様な専門領域を横断的に統合することを大きな特徴としています。私たちの作品には、この「環境統合技術」の成果が随所に活かされています。
新宿御苑管理事務所 環境省新宿御苑管理事務所改修
既存の管理事務所を低環境負荷型の施設に改修しました。建物正面には透過型の太陽光発電パネルや太陽熱集熱器を設置し、さらに冷却レンガブロックによる自然の気化熱を利用した冷房も試みています。
「環境統合技術」は想像力・技術力・環境倫理の三本の柱によって支えられます。
想像力は、建築に対する既成概念を超える力です。これによって従来の一般解による汎用的技術への依存を打破し、人の心や環境全体を見つめる繊細な発想に基づく技術の具現化へと道が拓かれます。
技術力は、環境性、快適性、機能性、経済性、文化性など、諸々の要素を正しく評価し、優れた建築に統合化するための力と、こうして完成した建築が、その生涯をより永く、そして人と社会に適合しつづけるための先を見据えた技術の力です。
環境倫理は、規模、種類を問わず、どんな建築でも環境全体と不可分の関係であるとの認識に立ち、より良い環境を後世に引き継ぐための思想です。この確固とした環境倫理に裏打ちされた想像力と技術力の発揮こそ、環境の世紀・21世紀を創る私たちの義務であると確信しています。
カタログハウスビル
環境への配慮を理念とする企業の本社ビルとして、徹底した省エネルギー、自然エネルギーの利用、エコ素材の使用を図った建物です。エコロジカルボイドと称する建物中央の吹き抜けは、効果的な自然通風、自然採光を実現しています。
カタログハウスビル
環境統合技術の実践
環境統合技術の実践は、まず、建物の立地環境を把握することから始まります。すなわち、立地環境に特有の地形、気象条件、生態系など様々な環境要素を抽出、分析することを前提とし、立地環境に建築を適合させることが基本となります。
そして、様々なシミュレーション技術を駆使し、この立地環境の特性を活用して生み出される自然エネルギーを積極的に活用したパッシブ・ハイブリッド技術を取り入れることにより、設備機器の導入は最適環境実現のための補助的役割に止めます。これにより、環境への負荷を最小限に抑えることが可能になります。
さらに、一人一人の心理的環境、時代や場所に固有の文化的環境に対する配慮も不可欠です。このように、従来の画一的な設計手法から脱却し、環境の固有性を柔軟な発想に基づいてきめ細やかに設計条件として組み入れ、真に環境に適合した建築を具現化することが「環境統合技術」の考え方です。
その取組み体制
「環境統合技術」は、対象建築物を環境との連続性の上に位置付け、プロジェクトの特性に応じて、社内の意匠・構造・環境設備セクションの垣根を超えて、外部の多様な専門領域の識者や技術者との柔軟な協働によって実践されます。
日本大学法学部図書館 日本大学法学部図書館
閲覧空間に求められる静かさと長時間利用に対する快適さ、省エネルギーを同時に実現するため、革新的な空調方式である天井放射冷房を全面的に採用しました。さらに、太陽光誘導装置や遮光ルーバーなど、快適環境実現のための積極的な配慮を行なっています。(天井放射冷暖房システムについては特許を取得しています)
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